地震防災
首都直下地震や長周期地震動、危ない街や自衛方法など、地震防災を解説した記事をまとめたページです。
「NHKスペシャル」の「老いる日本の“住まい”」が元ネタになっているので読みやすい。
「今、家を買うべき！」が著者の基本スタンスだから、マンションを買うか否か逡巡している人にとって、確実に背中を押してくれる1冊。
資産価値を気にしながらマンション探しをしている人にとっては、思いもよらない世界が拡がっていることも知っておいてほしい。
地震保険の世帯加入率は増えているのか？。
日常的に対策をとっておく「生活防災」の重要性を説いた実用的新書。
東日本大震災でのマンション被害を踏まえ、大都市では行政による防災対応に係るマンション支援策として登録・認定制度が創設された。その後の状況を適宜フォローしていく。
23区の3,138町丁目の総合危険度、5年間で改善・悪化している町丁目を可視化。「改善」「悪化」町丁目TOP20。
首都直下地震や長周期地震動、危ない街や自衛方法など、地震防災を解説した記事をまとめたページ。
震災時に甚大な被害が想定される地域はどこか？ 震災時に被害リスクの高い地域は、できればマンション選びの候補地から外したい。
報告書には都心南部直下地震の震度分布図は掲載されているが、想定死者数の分布図は掲載されていないので、23区を中心に想定死者数を可視化してみた。
第208回国会（22年1月17日～6月15日）の衆議院の質問主意書を眺めていて、大規模地震に係る質問主意書があることに気が付いた。 大規模地震発生後の復興事業費の財源確保に関する質問主意書 吉田晴美 衆議院議員（立憲民主）が4月13日に提出した質問主意書に…
耐震化が進んでいないのは、木造の戸建て（86.0％）と木造の共同住宅 （89.4％）である。耐震性能不足が解消されるまで、首都直下地震が起きないことを祈るしかないのか……。
この小説がほかと違うのは、建物被害や人的被害よりも、世界経済への影響を中心に描かれていること。本書に描かれている首都直下地震発生後（まだ本震は発生していない）の世界を知っておいて損はない。
横浜市の地震被害想定は古いから、神奈川県の新しい地震被害想定と整合させるべきではないのかという指摘。
国交省が発表したり、国と都がパブコメ募集したり、一体どうなっているのか。解説しよう。
日本中どこに住んでいても、いつでも大規模な自然災害を被る可能性がある。 地名と大規模災害との関係を記した書籍3冊をご紹介。
著者がコンピュータに精通していることに加え、長谷川 昭東北大学名誉教授（地震学）が小説の内容を検証していることが、ストーリー全体に説得力をもたらしている。
この小説がほかと違うのは、建物被害や人的被害よりも、世界経済への影響を中心に描かれていること。本書に描かれている首都直下地震発生後（まだ本震は発生していない）の世界を知っておいて損はない。
阪神・淡路大震災が発生して9年後に悪性胸膜中皮腫元警官がなくなったという事態もショッキングだが、少なくとも5人が労災や公務災害に認定されているという事実にも驚かされる。
東京湾北部を震源とするマグニチュード7.9の直下型地震が発生。その30分後に房総沖を震源とするマグニチュード8.2のプレート型地震が関東一帯を襲うという過酷な想定で描かれた阿鼻叫喚の世界。
現在の富士山はかなりの量のマグマをため込んでいる。もしもそれが一気に噴出したら、そのときは貞観噴火や宝永噴火のように甚大な被害をもたらす大噴火になる可能性は否定できないという。
天災を勘定に入れて日本史を読み直す筆者の精力的な作業によって、災害から命を守る先人の知恵が浮かび上がる。歴史書としてもまた防災書としても読みごたえのある1冊。
柿沢未途 衆議院議員が2月14日に提出した質問主意書に対する答弁書が公開されたのでひも解いてみた。
土木学会は6月7日、「『国難』をもたらす巨大災害対策についての技術検討報告書」を公表。 20年間の被害額を南海トラフ巨大地震1410兆円、首都直下地震778兆円と見積もった。国土強靱化計画をさらに強化するよう提言している。
東京都は3月29日、「耐震診断が義務付けられている建築物の耐震診断結果」を公表。マンションが実名入りで、評価結果が晒されている。資産価値に影響が……。
東日本大震災が発生してまもなく7年。 地震保険に加入している「加入世帯率」（＝世帯数当たりの地震保険契約件数の割合）はどのくらい増えているのだろうか？
マンション選びは立地がすべて。できれば防災・防犯に弱い地区は避けたい。 都内で防災と防犯に弱い地区（ヤバイ地区）はどこなのか、調べてみた。
東京都は2月15日、「地震に関する地域危険度測定調査報告書（第8回）」を公表。23区別に「総合危険度」ワースト5を整理しておいた。
東京都は2月15日、「地震に関する地域危険度測定調査報告書（第8回）」を公表。23区の「総合危険度」ワースト50（＝危ない街50）を整理しておいた。
不動産経済研究所は12月18日、「全国の旧耐震マンション調査結果」を発表。 旧耐震マンションの棟数が最も多いのが港区の480物件（2万5,337戸）。 都が2013年3月に公表した「マンション実態調査結果」とは多少異なるのだが……。
