不動産経済研究所は8月15日、「首都圏マンション 戸当たり価格と専有面積の平均値と中央値の推移」を発表。首都圏のデータを中心に、平均値と中央値の違いを可視化してみた。

都心３区（千代田、中央、港）の成約単価は、18年8月にピーク（119.37万円）を記録したあと120万円を目前に足踏み状態が続いている。7月は116.49万円。

一般新築分譲マンションが年々狭く高くなっているのに対して、投資用マンションは年々広く高くなっている傾向がみられる。

ざっくり言うと―― ◆【全国分譲マンション】前年同月比4.2%増 ◆【首都圏分譲マンション】前年同月比▲28.6％減 ◆【都内の分譲マンション】前年同月比▲17.7%減

不動産経済研究所は7月18日、「6月の首都圏新築マンション市場動向」を発表。ザックリ言うと、先月と傾向はあまり変わっていない。

都心３区（千代田、中央、港）の成約単価は、18年8月にピーク（119.37万円）を記録したあと120万円を目前に足踏み状態が続いている。6月は114.07万円。

ざっくり言うと―― ◆【全国分譲マンション】前年同月比▲22.7%減 ◆【首都圏分譲マンション】前年同月比12.3%増 ◆【都内の分譲マンション】前年同月比▲10.4%減

不動産経済研究所は6月17日、「5月の首都圏新築マンション市場動向」を発表。ザックリ言うと、先月と傾向はあまり変わっていない。

都心３区（千代田、中央、港）の成約単価は、18年8月にピーク（119.37万円）を記録したあと120万円を目前に足踏み状態が続いていたが、5月に109万円まで下落。

国土交通省は6月7日、「主要都市の高度利用地地価動向報告（地価LOOKレポート）」＜19年第1四半期＞を公表。大阪、京都の新築分譲マンションの価格動向を中心に、不動産鑑定士のコメントをピックアップ。

国土交通省は6月7日、「主要都市の高度利用地地価動向報告（地価LOOKレポート）」＜19年第1四半期＞を公表。【佃・月島】新築・中古マンション価格は高水準を維持。 【豊洲】新築マンション価格上昇の動き。 【有明】マンション価格の大幅な上昇は一段落。

「マンション管理新聞」5月25日号には502社のマンション管理受託戸数が掲載されている。 メジャーなマンション管理会社はどこなのか？

ざっくり言うと―― ◆【全国分譲マンション】前年同月比▲15.1%減 ◆【首都圏分譲マンション】前年同月比▲8.6%減 ◆【都内の分譲マンション】前年同月比▲2.3%減

マンション管理人の不足問題。都内ではマンションがドンドン建設されているが、マンション管理人は今後も確保できるのだろうか。

土地総合研究所は5月23日、「不動産業業況等調査結果（19年4月実施）」を発表。 「住宅・宅地分譲業」に関して、販売価格は高水準であるが、成約件数・モデルルーム来場者数ともに上昇に向かっている。

不動産経済研究所は5月21日、「4月の首都圏新築マンション市場動向」を発表。ザックリ言うと、先月と傾向はあまり変わっていない。

都心３区（千代田、中央、港）の成約単価は、18年8月にピーク（119.37万円）を記録したあと下落していたが、2か月連続で120万円に迫る。

国土交通省は４月26日、「平成30年度マンション総合調査結果」を公表。調査結忙しい皆さんに代わって、マンション管理の現状を可視化してみた。

ざっくり言うとーー ◆分譲マンション、ここ数年約11万戸で推移（全国） ◆分譲マンション、ここ数年約6万戸で推移（首都圏） ◆分譲マンションの着工戸数、首都圏に偏り

ざっくり言うと―― ◆【全国分譲マンション】前年同月比69.5%増 ◆【首都圏分譲マンション】前年同月比107.0%増 ◆【都内の分譲マンション】前年同月比114.9%増

東日本不動産流通機構は4月17日、「首都圏不動産流通市場の動向（2018年度）」を発表。首都圏の中古マンションの成約戸数は3年連続で新築マンションの発売戸数を上回っている。

不動産経済研究所は4月17日、「首都圏マンション市場動向2018年度」を発表。同研究所が過去に発表したデータも含めて可視化してみた。

不動産経済研究所は4月17日、「3月の首都圏新築マンション市場動向」を発表。「高くて売れない状況」がまだまだ続いている。23区の発売単価は、上下動を繰り返しながら、依然として上昇傾向。

超高層マンション、タワーマンンションの計画はどうなっているのか？ 不動産経済研究所が4月11日に発表した「超高層マンション市場動向 2019」をひも解き、首都圏を中心に超高層マンションの来し方行く末を可視化。

首都圏の成約単価は鈍化、在庫件数は増加傾向を示すなか、成約件数は3か月連続で前年同月を上回った。

ざっくり言うと―― ◆【全国分譲マンション】前年同月比10.5%増 ◆【首都圏分譲マンション】前年同月比28.6%増 ◆【都内の分譲マンション】前年同月比2.7%増

不動産経済研究所の見立ては、「供給も当面は増加傾向」から「供給が年間3,000戸台で頭打ちとなる可能性」「住宅ローン控除適用でシェアアップ」まで、多様な予想となっている。

不動産経済研究所は3月18日、「2月の首都圏新築マンション市場動向」を発表。「高くて売れない状況」が続いている。23区の発売単価は、上下動を繰り返しながら、依然として上昇傾向。

13年あたりから平均購入価格が上昇するのに呼応する形で、平均世帯総年収800万円未満の契約者の割合が減少。一方、1,200万円以上の契約者の割合は大きく増加。

不動産経済研究所は3月13日、「2018年 全国分譲マンション 売主・事業主別供給専有面積ランキング」を発表。大手4社（住友・野村・三菱・三井）が上位を独占。なかでも住友不動産でダントツ。