阪神・淡路大震災が発生して9年後に悪性胸膜中皮腫元警官がなくなったという事態もショッキングだが、少なくとも5人が労災や公務災害に認定されているという事実にも驚かされる。

東京湾北部を震源とするマグニチュード7.9の直下型地震が発生。その30分後に房総沖を震源とするマグニチュード8.2のプレート型地震が関東一帯を襲うという過酷な想定で描かれた阿鼻叫喚の世界。

現在の富士山はかなりの量のマグマをため込んでいる。もしもそれが一気に噴出したら、そのときは貞観噴火や宝永噴火のように甚大な被害をもたらす大噴火になる可能性は否定できないという。

天災を勘定に入れて日本史を読み直す筆者の精力的な作業によって、災害から命を守る先人の知恵が浮かび上がる。歴史書としてもまた防災書としても読みごたえのある1冊。

柿沢未途 衆議院議員が2月14日に提出した質問主意書に対する答弁書が公開されたのでひも解いてみた。

土木学会は6月7日、「『国難』をもたらす巨大災害対策についての技術検討報告書」を公表。 20年間の被害額を南海トラフ巨大地震1410兆円、首都直下地震778兆円と見積もった。国土強靱化計画をさらに強化するよう提言している。

東京都は3月29日、「耐震診断が義務付けられている建築物の耐震診断結果」を公表。マンションが実名入りで、評価結果が晒されている。資産価値に影響が……。

東日本大震災が発生してまもなく7年。 地震保険に加入している「加入世帯率」（＝世帯数当たりの地震保険契約件数の割合）はどのくらい増えているのだろうか？

マンション選びは立地がすべて。できれば防災・防犯に弱い地区は避けたい。 都内で防災と防犯に弱い地区（ヤバイ地区）はどこなのか、調べてみた。

東京都は2月15日、「地震に関する地域危険度測定調査報告書（第8回）」を公表。23区別に「総合危険度」ワースト5を整理しておいた。

東京都は2月15日、「地震に関する地域危険度測定調査報告書（第8回）」を公表。23区の「総合危険度」ワースト50（＝危ない街50）を整理しておいた。

不動産経済研究所は12月18日、「全国の旧耐震マンション調査結果」を発表。 旧耐震マンションの棟数が最も多いのが港区の480物件（2万5,337戸）。 都が2013年3月に公表した「マンション実態調査結果」とは多少異なるのだが……。

9月2日に放送されたNHKスペシャルのメガクライシス・シリーズ巨大危機Ⅱ「第１集 都市直下地震 新たな脅威 “長周期パルス”の衝撃」は、タワマン住人にとって文字通り衝撃的な内容だったのではないだろうか。 見損ねた人のために、長周期パルスの要点を説明し…

備えあれば、憂いなし。備蓄用タイプのトイレットペーパーを買う。

沖縄県は「地震保険世帯加入率」が全国で２番目に低いのに、「耐震化率」は85.1％と高い。沖縄県の住宅は、木造（4.5％）よりも鉄筋コンクリート造（92.7％）が圧倒的に多いことが影響しているのであろう。

新潟県糸魚川市の大規模火災では、木密地域に住むことの危険性が高いことが改めて認識されたのではないだろうか。 その割には今回、都内の木密地域の危険性はあまり報じられていなかったのではないか。

水 カセットコンロ・ガスボンベ 簡易トイレ 懐中電灯 乾電池 充電式などのラジオ その他（3品）

想定外な状況を回避するには、立地の吟味が必要だ。 あなたの街の震災時の危険度を知るためのサイトを厳選しておいた。

いざという時に備えて、事前にスマホに入れておいたほうがいい無料のアプリをまとめておいた。

「ジャパン・レジリエンス・アワード2015」の最優秀レジリエンス賞を受賞した「地盤安心マップ」を使って、地盤リスクを調べる方法を紹介しよう。 無料、1分で地盤カルテが入手できるのが謳い文句。