首都圏で新築分譲マンションを購入した世帯の自己資金比率について、22年間（01～22年）の変化を動画で可視化。

首都圏新築分譲マンション契約者の世帯年収につき、15年間（08～22年）の変化を動画で可視化。

23区の新築分譲マンションの価格帯別発売戸数について、7年間（16～22年度）の月次変化を動画にしました。

アベノミクスによる非実需要増の影響などにより平均価格が大幅に上昇し、バブル期の90年度末に記録した6,214万円を2年連続更新し、過去最高の6,907万円に。

3月は都心大型･高額物件の発売の影響で平均価格1億4,360万円、m2単価199.9万円。

都内では大規模な市街地再開発事業に係る組合の設立認可が続いている。いずれも大規模なタワーマンションの計画が見込まれている。

都内の成約単価は、22年10月をピークに下降し始めたか。3月は91.97万円。

不動産経済研究所が運営しているサイト「不動産経済オンライン」に掲載されている区ごとの詳細情報（23年2月）を可視化する。

【全国分譲マンション】前年同月比0.2%増 【首都圏分譲マンション】前年同月比▲1.9%減 【都内の分譲マンション】前年同月比▲11.6%減

23区の新築分譲マンションの駐輪場設置率について、メジャーセブンと非メジャーセブンの違いはあるのか。

新築分譲マンションの駐輪場は、1世帯あたり何台くらい設置されているのか。 首都圏の新築分譲マンションの駐輪場設置率を調べてみた。

過去50年間の首都圏新築分譲マンション市場はどのように推移してきたのか。

駐車場データがしっかり掲載されている「アットホーム」のデータを利用して、1都3県の現在の新築分譲マンションの駐車場設置率を算出してみた。

23区の発売戸数の割合は、これまで5千万円を境に2極化していたのだが、6千万円台を境に2極化か。

都内の成約単価は、コロナ第1波で20年4月に落ち込むがすぐに回復。再び上昇傾向にあったが22年10月をピークに下降し始めたか。

【全国分譲マンション】前年同月比69.6%増 【首都圏分譲マンション】前年同月比124.6%増 【都内の分譲マンション】前年同月比211.3%増

不動産経済研究所が運営しているサイト「不動産経済オンライン」に掲載されている区ごとの詳細情報（23年1月）を可視化する。

新築及び中古マンションともにマンション分譲等の価格は緩やかな上昇が続いている。前期との違いは、販売在庫数が「減少」から「低位で推移」に変ったこと。

野村不動産は2年連続1位。 大手不動産会社が上位を占めるなか、プレサンスコ一ポレーションは2位（6年連続で3位以内）。

不動産経済研究所は2月21日、「全国新築分譲マンション市場動向2022年」を発表。過去に発表されたデータも含め可視化しておいた。

23区の発売戸数276戸（▲40.3%減）。例年1月の発売戸数は少ないとはいえ、276戸は落ち込みすぎ。

都内の成約単価は、コロナ第1波で20年4月に落ち込むがすぐに回復。再び上昇傾向にあったが22年10月をピークに下降に向かうのか。

【全国分譲マンション】前年同月比14.5%増 【首都圏分譲マンション】前年同月比27.0%増 【都内の分譲マンション】前年同月比▲10.7%減

この30年間の物価上昇率を考慮すると、まだバブル期を超えていないんじゃないか、という話。

不動産経済研究所は1月26日、「首都圏マンション市場動向2022年（年間のまとめ）」を発表。5千万円以下の発売戸数が激減する一方で、億ションが増加している。

23区の発売戸数の割合は、これまで5千万円を境に2極化していたのだが、億ションが増加して3極化したか。

中古マンションの新規登録物件（＝新規に売り出された物件）と成約物件（＝実際に契約に至った物件）のm2単価は、一般的には前者のほうが高くなると考えれている。 でも、細部をみていくと違った風景が見えてくる。

首都圏の成約単価、12月は70万円に迫る69.94万円。

不動産大手のトップが2023年の不動産市場をどのように見ているのか。

不動産経済研究所が運営しているサイト「不動産経済オンライン」に掲載されている区ごとの詳細情報（22年11月）を可視化する。