今週発行された『SUUMO新築マンション 首都圏版』（12月5日号）はズッシリと重い。厚さ1.5センチ。
年末恒例の「不動産会社ガイド」の2024年保存版である（写真）。
全688ページのうち、6割あまり（444ページ）が「不動産会社ガイド」に費やされている。
ページをめくっていくと、アイウエオ順ではなく、1社当たりのページ数の多い順（広告料の多い順？）に掲載されていることが分かる。
1位：三井不動産R
10ページ以上掲載されているのは17社（次図）。
1位は三井不動産レジデンシャルの32ページ。
2位：日鉄興和不動産、3位：野村不動産、4位：長谷工グループ。
住友不動産に続き、三菱地所Rも出稿ゼロ
23年の上位4社について、15年以降の掲載ページ数の変化を可視化したのが次図。
大手不動産（三菱地所R、三井不動産R、住友不動産、野村不動産）のうち、それまでダントツ1位だった住友不動産の掲載ページ数は9年連続ゼロ。また、三菱地所レジデンスの23年の掲載ページ数もゼロ。
住友不動産と三菱地所レジデンスはフリーペーパーSUUMOという紙媒体には出稿のメリットがないと判断しているのであろうか。
一方、三井不動産レジデンシャルは、住友不動産がいなくなった後も毎年、30ページ前後でSUUMOを支え続けている。また、野村不動産も出稿を増やしている。
大京を除いたメジャーセブンの掲載ページ数の推移を可視化したのが次図。
17年以降、住友不動産分がスッポリ抜け落ちている。17～20年は住友不動産分がスッポリ抜け落ちただけでなく、ページ数全体が減少している。その穴を20・21年は三井・東急・東建が、23年は三井・野村・東建が補ったようなかたちになっている。
住友不動産に続き、三菱地所RもSUUMOから撤退するのか……。
上位10社の割シェア、62%から46％に低下
総宣伝ページ数に占める上位10社のシェアの変化を可視化したのが次図。
16年の62%をピークに低下していたシェアは、23年には46％まで低下した。
16年と23年のシェアの内訳を比較したのが次のグラフ。
16年には上位5社で5割のシェアを占めていたのだが、23年になると上位12社でなんとかシェア5割に達するといった状況だ。
もはやG7（先進7か国）だけでは世界経済をコントロールできないから、G20（新興国なども含めた20か国）にした、みたいな……。
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