今週発行された『SUUMO新築マンション 首都圏版』(12月7日号)はズッシリと重い。厚さ1.5センチ。
年末恒例の「不動産会社ガイド」の2022年保存版である。
全696ページのうち、6割近く(406ページ)が「不動産会社ガイド」に費やされている。
ページをめくっていくと、アイウエオ順ではなく、1社当たりのページ数の多い順(広告料の多い順?)に掲載されていることが分かる。
1位:新日鉄興和不動産・三井不動産R
10ページ以上掲載されているのは16社(次図)。
1位は新日鉄興和不動産・三井不動産レジデンシャルの32ページ。
3位東急不動産、4位野村不動産、5位東京建物。
ページ数が同じ場合は、アイウエオ順に掲載されている傾向が見られる。
住友5年連続ゼロ、新日鉄興和が急浮上
21年の上位6社について、15年以降の掲載ページ数の変化を可視化したのが次図。
大手不動産(三菱地所R、三井不動産R、住友不動産、野村不動産)のうち、それまでダントツ1位だった住友不動産の掲載ページ数が5年連続ゼロなのである。住友不動産はフリーペーパーSUUMOという紙媒体には出稿のメリットがないと判断しているのであろう。
一方、三井不動産Rは、住友不動産がいなくなった後も毎年、30ページ前後でSUUMOを支え続けている。
あと、最も注目すべきは、新日鉄興和不動産が三井不動産Rと並んで1位に急浮上したこと。マンションのオンラインストアsumuneを21年7月に始めるなど、大手不動産の牙城を攻める一環か……。
大京を除いたメジャーセブンの掲載ページ数の推移を可視化したのが次図。
17年以降、住友不動産分がスッポリ抜け落ちている。17~20年は住友不動産分がスッポリ抜け落ちただけでなく、ページ数全体が減少している。さらに、20~21年は、三菱地所Rが急減。その穴を20年は三井・東急が、21年は三井・東急に加え新日鉄興和が補ったようなかたちになっている。
住友不動産に続き、三菱地所RもSUUMOから撤退するのか……。
5割シェア、上位5社から10社に
総宣伝ページ数に占める上位10社のシェアの変化を可視化したのが次図。
16年の6割超をピークに低下していたシェアは、21年5割に踏みとどまった。
16年と21年のシェアの内訳を比較したのが次のグラフ。
16年には上位5社で5割のシェアを占めていたのだが、21年になると上位10社でなんとかシェア5割に達するといった状況だ。
もはやG7(先進7か国)だけでは世界経済をコントロールできないから、G20(新興国なども含めた20か国)を集めたみたいな……。
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