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日本の広告費|2019年にネットはテレビを逆転!?

電通は2月22日、毎年恒例の「2017年 日本の広告費」を発表。

2017年 日本の広告費

  • 日本の広告費は、6年連続でプラス成長
  • 総広告費は6兆3,907億円、前年比101.6%
  • インターネット広告費は、4年連続二桁成長

発表資料のリンク先(PDF:541KB)には、「媒体別広告費(2005年~2017年)」や「業種別 マスコミ四媒体広告費 」など、表形式のデータも掲載されていたので可視化・分析してみた。


もくじ

媒体別広告費の分析

媒体別広告費:ネット広告だけが成長中・・・

日本の広告費の推移を媒体別に見ると、「マスコミ四媒体(新聞・雑誌・ラジオ・テレビ)」は09年に大きく落ち込んだ後、回復せずに2.8兆円前後で低迷(次図)。

「プロモーションメディア(折り込み広告やダイレクトメールなど)」は07年をピークに漸減し、11年以降2.1兆円前後で足踏み。「インターネット」だけが成長し続けていて、17年に1.5兆円を突破した。

日本の広告費推移(媒体別内訳)

テレビ広告費:09年の落ち込み以前の2兆円近くまで回復

マスコミ四媒体である新聞・雑誌・ラジオ・テレビの広告費の推移を次図に示す。

テレビの広告費は、09年に落ち込んだあと漸増し、2兆円近くまで回復している。新聞の広告費は、漸減中。

マスコミ四媒体の広告費推移(内訳)


次に、プロモーションメディアの広告費の推移を見てみよう。

プロモ広告費:折込広告の減少が目立つ

プロモーションメディアの広告費のうち、最も多い「折込」の減少が目立つ(次図)。

2番目に多い「DM」(ダイレクト・メール)は、4千億円で推移。

「展示・映像他」(展示会、博覧会、PR館等の制作費、シネアド・ビデオなどの制作費と上映費など)の広告費は伸びている。

プロモーションメディアの広告費推移(内訳)

 

2019年にネット広告費はテレビ広告費を逆転する!?

広告媒体広告費のうち、主な広告費の推移を一つのグラフにまとめてみた(次図)。

インターネットの広告費の増加ぶりが一目瞭然。

このままの勢いで推移すると、ひょっとすると2019年にはネット広告費はテレビ広告費を逆転するかも……。

主な広告媒体の広告費推移

次に、業種別広告費を可視化・分析してみよう。

業種別(21業種)広告費の分析

広告費ランキング1位:「情報・通信」

マスコミ四媒体合計の業種別(21業種)広告費ランキングは、下記の通り。

1位の「情報・通信(2,889億円)」は全体の約1割を占めている。
ちなみに、不動産・住宅設備は1,303億円で11位。

  • 1位:情報・通信(2,889億円)
  • 2位:食品(2,774億円)
  • 3位:化粧品・トイレタリー(2,729億円)
  • 4位:交通・レジャー(2,012億円)
  • 5位:飲料・嗜好品(1,850億円)
  • 6位:流通・小売業(1,636億円)
  • 7位:金融・保険(1,505億円)
  • 8位:薬品・医療用品(1,474億円)
  • 9位:自動車・関連品(1,468億円)
  • 10位:外食・各種サービス(1,348億円)

  • 11位:不動産・住宅設備(1,303億円)
  • 12位:ファッション・アクセサリー(916億円)
  • 13位:趣味・スポーツ用品(788億円)
  • 14位:出版(780億円)
  • 15位:教育・医療サービス・宗教(682億円)
  • 16位:家庭用品(656億円)
  • 17位:家電・AV機器(529億円)
  • 18位:エネルギー・素材・機械(405億円)
  • 19位:案内・その他(332億円)
  • 20位:官公庁・団体(306億円)
  • 21位:精密機器・事務用品(256億円)

業種別(21業種)広告費が多い順に並べたのが次図。

業種別広告費(マスコミ四媒体)2017年

テレビ広告依存率1位:「情報・通信」

上図を見ると、業種によって四媒体への依存の割合が大きく異なっていることに気がつく。
そこで、業種別の媒体依存率(マスコミ四媒体の合計広告費に対する1媒体の広告費割合)を可視化したのが次図。

業種別の媒体依存率(2017年)

テレビ依存率1位は情報・通信(84.5%)。8割を超えているのは、次の5業種。いずれもテレビCMでよく見かける業種ばかり。

  • 情報・通信(84.5%)
  • 飲料・嗜好品 (82.0%)
  • 金融・保険(81.3%)
  • 自動車・関連品(81.3%)
  • 家電・AV機器(81.3%)

 

新聞依存率トップ3は次のとおり。「出版」「官公庁・団体」は新聞依存率が高い業種なのだ。

  • 案内・その他(73.6%)
  • 出版 (60.6%)
  • 官公庁・団体(43.0%)

 

雑誌依存率が高い業種は、「ファッション・アクセサリー」(55.2%)。これは感覚的にも理解できる。
 

インターネット広告費やプロモーションメディア広告費についても、業種別の分析をしたいのだが、残念ながらそれらの情報は開示されていない。電通の最高機密なのか……。

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2017年6月1日、このブログ開設から13周年を迎えました (^_^)/
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