『SUUMO新築マンション 首都圏版』（24年12月10日号）はズッシリと重い。厚さ1.5センチ。年末恒例の「不動産会社ガイド」の2025年保存版である（写真）。
2014年保存版以降の各広告主の掲載ページ数の変化を可視化分析してみた。
全744ページのうち、6割あまり（480ページ）が「不動産会社ガイド」に費やされている。ページをめくっていくと、アイウエオ順ではなく、1社当たりのページ数の多い順（広告料の多い順？）に掲載されていることが分かる。
1位：三井不動産R
10ページ以上掲載されているのは22社（次図）。
1位は三井不動産レジデンシャルの40ページ。2位はタカラレーベンGと日鉄興和不動産。
住友不動産・三菱地所R、今年も出稿ゼロ
24年の上位5社について、15年以降の掲載ページ数の変化を可視化したのが次図。
大手不動産（三菱地所R、三井不動産R、住友不動産、野村不動産）のうち、それまでダントツ1位だった住友不動産の掲載ページ数は8年連続ゼロ。また、三菱地所レジデンスも少なくとも2年連続（22年はチェックしていない）で掲載ページ数ゼロ。
住友不動産と三菱地所レジデンスはフリーペーパーSUUMOという紙媒体には出稿のメリットがないと判断しているのであろうか。
一方、三井不動産レジデンシャルは、住友不動産や三菱地所レジデンス出稿しなくなった後も毎年SUUMOを支え続けていて、24年は40ページ（前年より8ページ増）。
大京を除いたメジャーセブンの掲載ページ数の推移を可視化したのが次図。
17年以降、住友不動産分がスッポリ抜け落ちている。17～20年は住友不動産分がスッポリ抜け落ちただけでなく、ページ数全体が減少している。その穴を20・21年は三井・東急・東建が補ったようなかたちになっている。
23年のページ数（444）は、住友不動産が抜ける前の16年のページ数（441）まで回復。24年にはさらに480ページまで増えた（対16年比8.8％増）。
特に、24年のページ数の増加は、三井不動産レジデンシャルの増ページ（23年32ページ⇒24年40ページ）だけでなく、それまで出稿してなかった相鉄不動産（22）や中小不動産会社の増ページの影響が大きい。
上位10社掲載ページ数シェア、6割から5割に低下
総ページ数に占める上位10社のシェアの変化を可視化したのが次図。
16年の62%をピークに低下していたシェアは、23年46％・24年48％にまで低下した。
16年と24年のシェアの内訳を比較したのが次のグラフ。
16年には上位5社で5割のシェアを占めていたのだが、24年になると上位11社でなんとかシェア5割に達するといった状況だ。もはやG7（先進7か国）だけでは世界経済をコントロールできないから、G20（新興国なども含めた20か国）にした、みたいな。
紙の「SUUMO新築マンション」が2025年2月以降に休刊になるのは、大手広告主の出稿見合わせなども影響しているのか……。
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