超高層マンション(20階建て以上)の計画はどうなっているのか?
不動産経済研究所が4月24日に発表した「超高層マンション市場動向 2018」をひも解き、首都圏を中心に超高層マンションの来し方行く末を可視化してみた。
- 18年に累計25万戸を突破する見通し(首都圏)
- 超高層マンションの供給率15~20%で推移(首都圏)
- 19・20年は竣工ラッシュ!(23区)
- 都心部と横浜・川崎に建設計画が集中(18年以降完成予定)
- まとめ
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18年に累計25万戸を突破する見通し(首都圏)
超高層マンションの供給戸数は、07年の23,868戸(=分譲19,984戸+賃貸3,884戸)がピーク。リーマンション以後、減少傾向にあった(次図)。
ところが、「東京都心部や湾岸エリアを中心に超高層大規模開発や複合再開発プロジェクトなどが数多く控えていることから、2018年には増加に転じ、2020年には2009年以来の2万戸突破が見込まれる」とされている。
18年に累計25万戸を突破する見通し。超高層マンションのストックはドンドン積み上がっていく予定。
超高層マンションの供給率15~20%で推移(首都圏)
首都圏の超高層マンションの供給率(全分譲マンション戸数に占める、分譲超高層マンション戸数の割合)を計算し、可視化したのが次のグラフ。
※全分譲マンション戸数は、不動産経済研究所が定期的に発表しているデータを用いた。
06~09年にかけて全マンションの戸数が減少するなかで、超高層マンションの供給率は増加し、09年には半分に迫る(45.6%)勢いを見せていたが、リーマンショック後に大きく下落。
15年(35.1%)の異常な年を除くと、概ね15~20%で推移している。
19・20年は竣工ラッシュ!(23区)
過去に発表されたデータも加えて、1都3県の超高層マンションの完成・計画戸数を可視化した(次図)。
1都3県の超高層マンションの完成(予定)戸数の大半を担っている23区では、08年のリーマンショック後に大きく下落。
可視化してみると、15年は23区で超高層マンションが多く供給された異常な年であったことが分かる。19年(8,027戸)、20年(8,797戸)は竣工ラッシュで、15年に迫る戸数(10,233戸)が予定されている。
都心部と横浜・川崎に建設計画が集中(18年以降完成予定)
発表資料には「2018年以降完成予定」として、東京23区と3県の主な都市の超高層マンションの完成予定戸数も掲載されている。
18年以降の首都圏の超高層マンションの完成予定戸数は80,303戸。内訳は23区55,570戸、都下5,031戸、神奈川県12,360戸、埼玉県2,878戸、千葉県4,464戸。
数字の羅列だとピンとこないので地図に落としてみた(次図)。
都心部と神奈川県(横浜市・川崎市)に建設計画が集中していることが一目瞭然であろう。
さらに23区にフォーカスしたのが次図。
中央・港・新宿・江東・品川に集中していることがよく分かる。
まとめ
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首都圏の超高層マンションは、18年には累計25万戸を突破する見通し。超高層マンションのストックはドンドン積み上がっていく予定。
- 首都圏の超高層マンションの供給率は、09年には半分に迫る(45.6%)勢いを見せていたが、リーマンショック後に大きく下落。15年(35.8%)の異常な年を除くと、概ね15~20%で推移している。
- 23区の超高層マンションは、15年に異常に多く供給された。19年(8,027戸)、20年(8,797戸)は竣工ラッシュで、15年に迫る戸数(10,233戸)が予定されている。
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18年以降完成予定の超高層マンションは、都心部(中央・港・新宿・江東・品川)と神奈川県(横浜市・川崎市)に建設計画が集中している。