不動産経済研究所が4月21日に発表した「超高層マンション市場動向 2016」をひも解き、首都圏を中心に超高層マンションの来し方行く末を可視化してみた。
- 超高層マンションの完成・計画戸数（首都圏合計）
- 超高層マンションの完成・計画戸数（1都3県）
- 超高層マンションの供給率（首都圏）
- 超高層マンション（2016年以降完成予定）戸数分布マップ
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超高層マンションの完成・計画戸数（首都圏合計）
08年のリーマンショックを境に、超高層マンションの供給戸数が激減していく様子がよく分かる。
アベノミクスが始まった13年以降、やや持ち直すが、15年以降減少予定。
20年以降の計画戸数の合計が28,278戸とされているが、都心部や湾岸エリアの超高層大規模開発や複合再開発プロジェクトが計画通り進むのか――。
超高層マンションの完成・計画戸数（1都3県）
過去に発表されたデータも加えて、1都3県の超高層マンションの完成・計画戸数を可視化した。
1都3県の超高層マンションの完成（予定）戸数の大半を担っている区部においても、08年のリーマンショックを境に大きく下落している。
こうしてみると、23区の15年は超高層マンションが多く供給された異常な年であったことがよく分かる。
2016年以降は予測通りに計画が進むのか？
超高層マンションの供給率（首都圏）
不動産経済研究所が定期的に発表している首都圏マンションの供給戸数データを用いて、「超高層マンションの供給率」（全分譲マンションに占める超高層マンションの供給割合）を計算し、グラフにしてみた（次図）。
超高層マンションの供給率は、09年（45.6%）をピークに大きく下降に転じている。
15年（35.8%）は上述のとおり、超高層マンションが多く供給された異常な年であったことが分かる。
超高層マンション（2016年以降完成予定）戸数分布マップ
発表資料には「2016年以降完成予定」として、東京23区ごとと3県の主な都市の超高層マンションの完成予定戸数が掲載されている。
首都圏の超高層マンションの完成予定の合計戸数は65,012戸。
内訳は東京23区45,577戸、都下3,447戸、神奈川県10,363戸、埼玉県2,495戸、千葉県3,130戸。
数字の羅列だとピンとこないので地図に落としてみた。
都心部と神奈川県（横浜市・川崎市）に建設計画が集中していることが一目瞭然であろう。
さらに23区にフォーカスしてみると――
都心5区（中央・港・新宿・江東・品川）に集中していることがよく分かる。
