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賃貸 vs 購入!年齢別・年収別の傾向

マンションは購入と賃貸、どっちが得か?

経済合理性の観点からは既に決着がついている(橘玲、「マイホームと賃貸、どちらが得か」に決着をつける)。

ロジックは別として、実態がどうなっているのか、東京23区の場合を調べてみた。

皆さんの年齢・年収に当てはめてご覧ください。

ざっくり言うと


総務省統計局が5年ごとに実施している「住宅・土地統計調査データ」の最新版(平成25年)から、東京23区のデータを可視化してみる。

「35~44歳」の持ち家率は約4割

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世帯主の年齢が高いほど、持ち家率(全世帯に占める持ち家世帯の割合)は高くなる傾向がみられる。

35~44歳になると、持ち家率は4割に近づく。
45~54歳になると、持ち家率は50.4%。約半部の世帯が賃貸を脱している。
65歳以上になると、持ち家率は6割を超えている。

 

では、世帯年収と借家・持家の関係はどうなっているのか? 

世帯年収「500~700万円未満」を境に、借家と持家の割合が逆転

世帯年収階層ごとに借家と持家の割合を計算し、グラフにしてみた。

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世帯年収が高いほど、持ち家率が高くなる傾向がみられる。

「500~700万円未満」を境に、借家と持家の割合が逆転していることが分かる。

 

では、世帯年収に年齢要素を加味すると、借家・持ち家の割合はどうなるのか?

「35~44歳」で持ち家率50%超えは、世帯年収700万円以上の階層

横軸に世帯年収、縦軸に持ち家率として描いたのが次のグラフ。

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世帯主の年齢が高いほど、持ち家率が高くなるのは前述のとおりだ。

各年齢層とも、世帯年収が高くなるほど、概ね持ち家率が高くなる傾向がみられる。

ただ、年齢階層によっては「100万円未満」の階層のほうが「100~200万円未満」や「200~300万円未満」の階層よりも持ち家率が高い。親から家を相続したのであろうか。


34歳未満で持ち家率が50%に達しているのは、世帯年収「2000万円以上」の階層だけ。
35~44歳で持ち家率50%を超えるのは、「700~1000万円未満」以上の階層。
45~54歳で持ち家率50%を超えるのは、「500~700万円未満」以上の階層。

 

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