新築マンションの間取り、どんなタイプが主流なのか？
新築分譲マンションの間取りで、どのタイプが人気なのか。ファミリー向けの2LDKや3LDKはどれくらい供給されているのか。ワンルームや1LDKといった単身向けは増えているのか、減っているのか。
不動産経済研究所が毎月公表する「首都圏新築分譲マンション市場動向」の「タイプ別戸数」データを基に、トレンドを可視化し、分析した。
※初出：2022年4月11日（最終更新：2025年8月10日、2025年6月データ反映）
間取りタイプをどう整理したか
不動産経済研究所のデータでは、間取りをワンルーム、1K、1LDKから6K以上、複合間取り、その他まで、23種類に分類している（投資用マンションは除く）。これを分析しやすくするため、以下の5つのタイプに集約した。
（タイプ別戸数｜首都圏新築分譲マンション市場動向）
そこで可視化分析するにあたり次のように、間取りタイプを集約することとした。
- 単身向けタイプ：ワンルーム、1K、1LK、1DK、1LDK
- 2LDKタイプ：2K、2LK、2DK、2LDK
- 3LDKタイプ：3K、3LK、3DK、3LDK
- 4LDKタイプ：4K、4LK、4DK、4LD
- 5LDKタイプほか：5K、5DK、5LDK、6K以上、複合間取、その他
この分類を基に、首都圏と23区のデータを掘り下げていく。
首都圏分譲新築マンション：間取りのトレンド
供給戸数の推移
2014年4月以降、首都圏の新築分譲マンションの間取りタイプ別供給戸数を次図にまとめた。
一目で分かるのは、3LDKタイプの圧倒的な存在感だ。ファミリー向けのこの間取りが、常に供給の中心を占める。次いで2LDKタイプが続き、単身向けタイプは意外にもそこまで多くない。
供給割合の推移
戸数だけ見ると季節ごとの変動が大きく、トレンドが掴みにくい。そこで、割合に注目した図を作成した（次図）。
ここで面白いのは、コロナ禍前後の変化だ。
- 3LDKタイプ
コロナ前は8割から7割へじわじわ減少。だが、コロナ後は下げ止まり、安定傾向に。
- 2LDKタイプ
コロナ前は右肩上がりで2割超えの勢いだったが、コロナ後は一旦下がり、再び上昇するも2割で頭打ち。
- 単身向けタイプ
コロナ前は増加傾向だったが、コロナ後はやや低下。
コロナ禍が間取りのトレンドにどう影響したのか、データが物語っている。
23区新築分譲マンション：より顕著な変化
供給戸数の推移
23区に絞ると、首都圏全体と似た傾向が見られる（次図）。3LDKタイプがやはり主流で、供給戸数の大半を占める。2LDKタイプが続き、単身向けタイプは控えめだ。
供給割合の推移
23区のデータは、首都圏以上に変化が鮮明だ（次図）。
コロナ禍前後のトレンドを見てみよう。
- 3LDKタイプ
コロナ前は7割から5割へ急減していたが、コロナ後は5割から6割へ持ち直し。
- 2LDKタイプ
コロナ前は4割に迫る勢いで増えていたが、コロナ後は一旦減少し、再び上昇傾向。
- 単身向けタイプ
コロナ前は増加していたが、コロナ後は低下傾向が続く。
23区では、コロナ禍が間取りの需給バランスに大きな影響を与えたことが分かる。
なぜこんな変化が起きたのか
データから見えるのは、コロナ禍を境にファミリー向けの3LDKが再び注目を集めている点だ。リモートワークの普及や住まいへの価値観の変化が、広めの間取りを求める動きを後押しした可能性がある。
一方、単身向けタイプの低下は、投資用マンションの需要減やライフスタイルの変化が影響しているのかもしれない。
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