昨日のブログ記事「庶民にとって絶望的なまでに上昇！新築マンション価格 」の最後に「バブルの崩壊は近い？」と書いたら、「なぜそう思うのか」と質問を頂戴した。
少し補足しておこう。
不動産バブル期の価格水準に近づいている
過去30年間を振り返ってみると、首都圏の新築マンションの平均販売価格のピークは、不動産バブルの時期（1986年～1991年）の1990年度の6,214万円（次図）。
2014年度の首都圏新築マンションの平均販売価格は5,080円で、2015年の上半期が5,256万円。この調子でいけば数年後には不動産バブル期の価格水準に近づきそうだ。
バルブな価格はやがて弾ける。
数年後、もう少し具体的にいえば2020年の東京オリンピックの前後あたりに、ひょっとすると不動産バブルが弾けるのかもしれない。
これは筆者だけの意見ではなく、何人かの専門家もそれに近い話をしている（震災と不動産バブルの崩壊は忘れた頃にやってくる）。
でも、不動産バブルが弾けようが、弾けまいが庶民にとっては直接的にはあまり関係ないことだ。
それよりも、「今は買い時ではない」ということをよく認識しておいたほうがいい。
今は買い時ではない！首都圏新築マンション
次図を見てほしい。先ほどのグラフに「平均専有面積」の折れ線を加えてみた。
（不動産経済研究所データより作成）
不動産バブルの時期（1986年～1991年）は平均販売価格が高騰したうえに、平均専有面積が小さかった。すなわち「狭くて高い」時期だったのだ。
この不動産バブルの当時と同じように、ここ数年も「狭くて高い」時期が続いている。だから買い時ではないのだ。
実は1999年～2005年あたりが、「広くて安い」買い時な時期だった（今ごろ気が付いても遅いのだが）。
今は買い時ではない！23区新築マンション
23区についても、同様なことが言える。
手元にある1997年以降の23区のデータを可視化してみよう。
（元データの都合上、前図と異なり、横軸は「年度」ではなく「年」となっている）
（不動産経済研究所データより作成）
「広くて安い」時期は、1999年～2005年頃。
ここ数年は「狭くて高い」時期が続いている。
沖有人氏が2015年1月に出された「2018年までのマンション戦略バイブル
（本日、マンション広告なし）
