-
- -
不動産経済研究所が4月7日、「全国超高層マンション市場動向」を発表。
首都圏は225棟・8万1,303戸で、全国に占めるシェアは71.5%（前回調査時67.3%）。
前回調査時よりも19棟・9,403戸の増加。
そのうち東京23区内は146棟・5万4,684戸で、全体の48.1%（前回45.8%）を占めているという。
同資料には、09年をピークに超高層マンション（20階建て以上）の竣工は徐々に減少するとして、次のように記されている。
（前略）
しかし、価格高騰による07年以降に起こったマンション販売の不振、08年9月のリーマンショック以後の様変わりした経済情勢によって、デベロッパー各社に破たんが続出し、生き残った大手デベロッパーでもマンション供給計画を縮小させている。
そうした中、超大型でもある超高層マンションはエンドユーザーからの人気が高い一方で、販売の長期化が避けられないことから、新たな大規模用地の取得を回避する傾向が続いている。
そのため、09年をピークに超高層マンションの竣工は徐々に減少している。
さて、「値崩れの起き難い」として無秩序に開発されてきた超高層マンションがどの程度増えてきたのか？
首都圏で毎年供給されてきた全分譲マンションに対する分譲超高層マンションの割合をグラフにしてみた（データ出所は不動産経済研究所）。
首都圏における超高層マンション供給率（全分譲マンションに対する分譲超高層マンションの割合）は、年々上昇を続け、03年に1割を超え、07年には3割を突破。
09年には、5割に近づくまでに増加している。
ということで、もはや超高層マンションの希少性が謳える時代は遠い過去のものとなっている。
１日１回、応援のクリックをお願いします。
