発売戸数が「減」、契約率は「低調」、それでいて価格は「上昇」という、販売サイドにとっても、購入サイドにとっても、よろしくない状況となっている。

「売上計上戸数」見通しが最も多いのは住友。 総売上高に対して「住宅・マンション開発事業」の割合が最も大きいのは野村。 住宅・マンション開発事業への依存度が最も高いのは大京。