首都圏の新築マンションの「平均価格」やm2あたりの「平均単価」が、ここ数年上昇傾向にあることは、テレビや新聞でなんとなく認識しているという人は多いのではないだろうか。
そのような上昇トレンドをグラフ化したのが次図。
※不動産経済研究所が2014年2月20日に発表した「2013年の全国マンション市場動向」などのデータをもとに作成。
2001年に4,000万円だった首都圏の「平均価格」は、06年を境に上昇し始め、07年から12年までは4,500万円前後の水準で推移。13年には5,000万円と大幅に上昇している。
m2あたりの「平均単価」のほうも、「平均価格」と同様の傾向で上昇している。
と、ここまでは「ふ〜ん、そんなものかな」という印象だろう。
問題は「平均専有面積」の変化。
「平均価格」と「平均単価」から「平均専有面積（＝平均価格÷平均単価）」を計算し、グラフ化したのが次図。
「平均価格」が上昇するのに対して、「平均専有面積」のほうは06年から09年にかけて、77.5ｍ2から70.6m3と約７m2縮小し、この3年間は約70m2を維持している。
つまり、「平均専有面積」を抑える（狭くする）ことで、平均価格の上昇が抑えられているのだ。
※「平均専有面積」の縦軸が、「0」ではなく「68」から始まって、強調表示されていることに要留意。
（本日、マンション広告なし）
