リクルートが4月16日に公表した「2007年首都圏新築マンション契約者動向調査」。
同調査結果によれば、団塊ジュニア（1971〜76年生まれ／2007年時点で32歳〜36歳）の割合は、2005年の35％をピークに減少傾向。
一方、ポスト団塊ジュニア（1976年以降生まれ／2007年時点で31歳以下）の割合は急速に増加し、2007年に団塊ジュニア世代をわずかに上回っている（右上グラフ参照）。
首都圏の新築マンション市場の主役は、団塊ジュニアからポスト団塊ジュニアに移りつつあるようだ。
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