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日経BP社 ケンプラッツ記事からの抜粋。
東京カンテイ上席主任研究員 中山登志朗氏に聞く
今回の震災で、液状化によってライフラインが断たれたり、帰宅困難に陥ったりと、立地によって安全性と災害対応力に違いがあることが明らかになりました。
今後は建物の耐震性だけでなく、地盤の固さなどの安全性、ライフラインや非常用電源の確保などの災害対応力が問われることになるでしょう。
早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授 川口有一郎氏に聞く
立地の価値が、これまでよりさらにクローズアップされることになるでしょう。
特に、地盤がしっかりした台地に住みたいというニーズが高まるはず。
しかし、そういうところはたいてい古くからの住宅街で、新築はなかなか建ちませんから、必然的に中古住宅を選ぶことになります。
今後は住宅市場で中古住宅が存在感を増すでしょう。
もう、わざわざ「中古」などと付ける必要はありません。
欧米のように、住宅といえばすなわち「中古」、というストック経済へのシフトが進むでしょう。