今年の元旦も、コンビニで全国紙（読売・毎日・産経・日経）と東京新聞を買ってきた（写真）。朝日は定期購読である。
元旦6紙を対象に、「全面広告」のページ数と割合を調べてみた。その結果は、予想以上に露骨だった。
（2026年元旦の全国紙＋東京新聞）
全面広告が紙面の半分。スカスカの全国紙、コスパの東京新聞
元旦の朝、新聞を一気に広げる。思想や論調はさておき、まず視界を占拠するのが全面広告だ。
次図の通り、朝日は47％、読売と日経は50％。全国紙の紙面の半分は広告で埋まり、記事を探す指が自然と止まる。毎日・産経も44％と高水準で、大勢に違いはない。
対照的なのが東京新聞である。総ページ数は28と最少だが、全面広告は29％に抑えられている。価格の安さも踏まえれば、読者が「記事」を読む効率は最も高い。
広告は重要な情報であり、同時に収益の柱でもある。しかし、その量は紙面の密度を決定づける。元旦紙面は、各紙が誰を主な顧客と見ているのかを雄弁に語る。
読売は例外年を除き、毎年「半分が広告」
全面広告比率を年次で追うと、各紙の体質がさらに明確になる（次図）。
読売は2024年を除けば、ほぼ一貫して5割前後を維持している。営業力の強さと引き換えに、紙面は常に広告と背中合わせだ。一方、東京新聞は3割前後へと緩やかに低下し、余白が広がる。
朝日・毎日・日経は中位で横ばい、産経はやや振れ幅が大きい。広告は情報か、それとも空白か。折れ線は読者にその問いを突きつける。
※2020・2021年は未計測。
東京新聞、教育・出版の全面広告はゼロ
業界別に見ると、紙面の「素顔」がさらに浮かび上がる（次図）。
最も特徴的なのは産経と東京で、メーカー広告がともに50％を占め、特定業界への依存度が極めて高い。一方、東京新聞は出版・教育分野の全面広告がゼロで、不動産（13％）と「その他」（38％）が紙面を下支えしている。
朝日・毎日・読売はメーカーに加え、出版や教育の比率も一定程度あり、広告主が比較的分散している構造だ。日経はメーカー32％、不動産14％、その他36％と、業界構成が最も均衡しており、経済紙らしい顔ぶれとなっている。
元旦の全面広告は量だけでなく、どの業界が紙面を支えているのかまで含めて、その新聞のビジネスモデルを映し出す。
新しい年が、穏やかで実りある一年となることを願いたい。
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