不動産流通研究所は1月6日、不動産や住宅会社、関連各社トップの「2025年 年頭所感」をホームページに掲載。
不動産大手のトップは2025年の不動産市場をどのように見ているのか。
※これまでは毎年、「年頭挨拶」というタイトルだったが、2025年は「年頭所感」に変わった。
- 三井不動産:言及なし
- 三菱地所:言及なし
- 三菱地所R:住まいにおける社会的意義がますます重要
- 住友不動産:言及なし
- 東京建物:物価上昇や金利の動向次第では市場に変化が現れる可能性
- 野村不動産HD:言及なし
- 東急不動産HD:言及なし
- 長谷工C:今年の供給戸数は、首都圏が2万8,000戸~2万9,000戸
- 大京:言及なし
- まとめ(2025年の不動産市場が見通せない!?)
三井不動産:言及なし
代表取締役社長 植田俊氏
(2025年の不動産市場への言及なし)
三菱地所:言及なし
執行役社長 中島篤一氏
(2025年の不動産市場への言及なし)
三菱地所R:住まいにおける社会的意義がますます重要
取締役社長 宮島正治氏
2025年は、住まいにおける社会的意義がますます重要になっていく。
住友不動産:言及なし
代表取締役社長 仁島浩順氏
(2025年の不動産市場への言及なし)
東京建物:物価上昇や金利の動向次第では市場に変化が現れる可能性
代表取締役社長執行役員 小澤克人氏
分譲マンション市場も高価格での成約が続いているが、物価上昇や金利の動向次第では市場に変化が現れる可能性があり、Brilliaブランドの更なる価値向上が重要となる。
野村不動産HD:言及なし
代表取締役社長 グループCEO 新井聡氏
(2025年の不動産市場への言及なし)
東急不動産HD:言及なし
代表取締役社長 西川弘典氏
(2025年の不動産市場への言及なし)
長谷工C:今年の供給戸数は、首都圏が2万8,000戸~2万9,000戸
代表取締役社長 池上一夫氏
今年の供給戸数は、首都圏が2万8,000戸~2万9,000戸と昨年を上回り、近畿圏が昨年と同程度の1万6,000戸~1万7,000戸を見込んでいます。
大京:言及なし
代表取締役社長 細川展久氏
(2025年の不動産市場への言及なし)
まとめ(2025年の不動産市場が見通せない!?)
不動産大手トップ9名のうち、2025年の不動産市場の見通しに触れている人をあえて挙げるとすれば3名。
- 住まいにおける社会的意義がますます重要(三菱地所R)
- 物価上昇や金利の動向次第では市場に変化が現れる可能性(東京建物)
- 今年の供給戸数は、首都圏が2万8,000戸~2万9,000戸(長谷工C)
最近は不動産市場の見通しに触れていない社長が増えた(次表)。
ロシアによるウクライナへの軍事侵攻や中東情勢の混乱、中国経済の不調やトランプ氏の再登場、日銀による政策金利の引き上げなど、先を見通せない状況がそうさせているのかもしれない。
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2016年以降の各社長の不動産市場言及状況については、以下記事参照。