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不動産大手トップ年頭挨拶、2025年の不動産市場が見通せない!?

不動産流通研究所は1月6日、不動産や住宅会社、関連各社トップの「2025年 年頭所感」をホームページに掲載。

不動産大手のトップは2025年の不動産市場をどのように見ているのか。

※これまでは毎年、「年頭挨拶」というタイトルだったが、2025年は「年頭所感」に変わった。


もくじ

三井不動産:言及なし

代表取締役社長 植田俊氏

(2025年の不動産市場への言及なし) 

三菱地所:言及なし

執行役社長 中島篤一氏

(2025年の不動産市場への言及なし) 

三菱地所R:住まいにおける社会的意義がますます重要

取締役社長 宮島正治氏

2025年は、住まいにおける社会的意義がますます重要になっていく。

住友不動産:言及なし

代表取締役社長 仁島浩順氏

(2025年の不動産市場への言及なし) 

東京建物:物価上昇や金利の動向次第では市場に変化が現れる可能性

代表取締役社長執行役員 小澤克人氏

分譲マンション市場も高価格での成約が続いているが、物価上昇や金利の動向次第では市場に変化が現れる可能性があり、Brilliaブランドの更なる価値向上が重要となる。

野村不動産HD:言及なし

代表取締役社長 グループCEO 新井聡氏

(2025年の不動産市場への言及なし) 

東急不動産HD:言及なし

代表取締役社長 西川弘典氏

(2025年の不動産市場への言及なし) 

長谷工C:今年の供給戸数は、首都圏が2万8,000戸~2万9,000戸

代表取締役社長 池上一夫氏

今年の供給戸数は、首都圏が2万8,000戸~2万9,000戸と昨年を上回り、近畿圏が昨年と同程度の1万6,000戸~1万7,000戸を見込んでいます。

大京:言及なし

代表取締役社長 細川展久氏

(2025年の不動産市場への言及なし)

まとめ(2025年の不動産市場が見通せない!?)

不動産大手トップ9名のうち、2025年の不動産市場の見通しに触れている人をあえて挙げるとすれば3名。

  • 住まいにおける社会的意義がますます重要(三菱地所R)
  • 物価上昇や金利の動向次第では市場に変化が現れる可能性(東京建物)
  • 今年の供給戸数は、首都圏が2万8,000戸~2万9,000戸(長谷工C)

最近は不動産市場の見通しに触れていない社長が増えた(次表)。

ロシアによるウクライナへの軍事侵攻や中東情勢の混乱、中国経済の不調やトランプ氏の再登場、日銀による政策金利の引き上げなど、先を見通せない状況がそうさせているのかもしれない。

不動産大手トップ年頭挨拶(所感)における 不動産市場への言及状況(2016~2025年)



あわせて読みたい

2016年以降の各社長の不動産市場言及状況については、以下記事参照。

2024年6月1日、このブログ開設から20周年を迎えました (^_^)/
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