今週発行された『SUUMO新築マンション 首都圏版』（12月18日号）はズッシリと重い。
年末恒例の「不動産会社ガイド」の2021年保存版である。
全640ページのうち、6割近く（368ページ）が「不動産会社ガイド」に費やされている。
ページをめくっていくと、アイウエオ順ではなく、1社当たりのページ数の多い順（広告料の多い順？）に掲載されていることが分かる。
1位三井不動産R、2位東急不動産
10ページ以上掲載されているのは17社（次図）。
1位は三井不動産レジデンシャルの36ページ。「不動産会社ガイド」の1割近くを占めている。
2位東急不動産、3位新日鉄興和不動産・野村不動産。
住友4年連続ゼロ、東急・野村浮上
20年の上位6社について、15年以降の掲載ページ数の変化を可視化したのが次図。
大手不動産（三菱地所R、三井不動産、住友不動産、野村不動産）のうち、それまでダントツ1位だった住友不動産の掲載ページ数が4年連続ゼロなのである。住友不動産はフリーペーパーSUUMOという紙媒体には出稿のメリットがないと判断しているのであろう。
一方、野村不動産は毎年8ページでTOP10にも入っていなかったが、20年は20ページで3位に浮上したのは、なぜなのか。
あと、東急不動産も急増したことに注目。
大京を除いたメジャーセブンの掲載ページ数の推移を可視化したのが次図。
17年以降、住友不動産分がスッポリ抜け落ちている。18～20年は住友不動産分がスッポリ抜け落ちただけでなく、ページ数全体が減少している。また、20年は、三菱地所Rの減少分を三井・東急・野村の3社が補ったようなかたちになっている。
住友不動産に続き、三菱地所RもSUUMOから撤退するのか……。
5割シェア、上位5社から9社に
総宣伝ページ数に占める上位10社のシェアの変化を可視化したのが次図。
16年に6割を超えていたシェアは、低下傾向が見られる。
16年と20年のシェアの内訳を比較したのが次のグラフ。
16年には上位5社で5割のシェアを占めていたのだが、20年になると上位9社でなんとかシェア5割に達するといった状況だ。
もはやG7（先進7か国）だけでは世界経済をコントロールできないから、G20（新興国なども含めた20か国）を集めたみたいな……。
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