プレジデントオンラインは12月21日、全上場企業の「平均年収ランキング（2018年版）」のうち「不動産業」に分類される127社の「平均年収ランキング」を掲載（次表）。
「平均年収」データだけでなく、「従業員数」や「平均年齢」などのデータも掲載されているので可視化してみた。
平均年収1千万円超は上位7社まで
横軸をランキング、縦軸を平均年収として描いたのが次図。
平均年収が1千万円を超えるのは上位7社まで。大手では4社（三菱地所、東急不動産HD、三井不動産、野村不動産HD）が含まれている。
ただし、東急不動産HDと野村不動産HDは従業員がそれぞれ56人（平均年齢45.3歳）、24人（平均年齢45.2歳）と少ないことに留意する必要がある。
平均年収が800万円を超えるのは上位27位まで、600万円を超えるのは上位75位まで。
平均年収が400万円を下回るのは5社（平均年齢は26.9～46.4歳と幅があるが、勤続年数は2.4～3.6年と短い）。
三菱・三井の平均年収の高さが目立つ
次に切り口を変えて、横軸を平均年数、縦軸を平均年収、円の大きさを従業員数として描いたのが次のバブル図。
三菱地所（1,229.0万円、40歳）と三井不動産（1,112.5万円、40.9歳）の平均年収の高さが目立つ。
住友不動産（649.3万円、42.7歳）は、127社の平均値663万円を若干下回っている。
