昨日のブログ記事「大手不動産のメディア・タブー性」への反響が大きかったので、本日はその続編。
東洋経済オンラインが2015年8月28日に発表した「広告宣伝費トップ500社ランキング」から主な不動産会社を抽出して、整理してみた。
野村不動産Hの「広告宣伝費率」は最も高い
主な不動産会社15社の2014年度の「広告宣伝費率」ランキングは次表の通りだ。
野村不動産ホールディングスの広告宣伝費率（「売上高」に対する「宣伝広告費」の割合）は4.0％と高い。
上表をグラフにすると興味深い傾向が見えてくる。
三井不動産・三菱地所のマンションはお買い得？
横軸を売上高、縦軸を広告宣伝費として、グラフに描いてみた。
売上高に対して広告宣伝費を多く投入しているのは、野村不動産Hと住友不動産の２社。
逆に広告宣伝費を抑えているのは、三井不動産と三菱地所の２社だ。
宣伝広告費の全額が新築マンションの宣伝に費やされているわけではないものの、マンションの品質とは関係のない宣伝広告費は少ないに越したことはない。なぜならば広告宣伝費は、回りまわってマンション購入者が負担しているからだ。
広告宣伝費を大量に投下している野村不動産Hは、PROUD（プラウド）の高級ブランドを醸し出す演出がうまい。
それに比べて、広告宣伝費２位の住友不動産のシティタワー、シティハウス、パークスクエアといったブランドの印象は薄くないか。
三井不動産（パークシティ、パークコート、パークタワー）や三菱地所（パークハウス）は、宣伝広告費が抑えられているので、お買い得かも。
ちなみに、マンション・ブランドの99.6％はカタカナ名称だ。
※続きの記事「事業セグメントを勘案しても、野村不動産の広告宣伝費は多い」もご覧ください。
（本日、マンション広告なし）
