photo by Alisa Perne - sweetandsinfulstyles.blogspot.co.uk
日本建築学会の会報である「建築雑誌」2015年2月号に「未来に向けての年表」として、2100年までの予測が1ページの表形式で掲載されている（2頁）。
建築関係の有識者らによる興味深い未来予測なので、居住環境に関する予測を中心に、以下に抜粋しておこう。
2020年
- 東京オリンピック後の湾岸エリアのスラム化が始まる(福岡委員)
- 空家化がさらに顕著になり、空き家の管理や、高齢者のみ世帯などをケアしていくための、地域組織の整備が進む(大橋委員)
東京オリンピック後に湾岸エリアのスラム化が始まることになっている！
2030年
- リタイア層に２拠点居住がライフスタイルとして定着する(篠原委員)
- 3D・4D情報転送技術の一般化でバーチャルオフィスの増加、地方居住の増加
- 特に大都市部での空家率が増加し、入居していない住戸への課税強化。減築への補助金制度が開始(近本委員)
15年後に空き家対策としての課税強化や減築補助金開始は遅くないか――
2040年
- ｢敷金・礼金｣という賃貸市場の商慣習がなくなる(星野委員)
- 持家比率が50％を切る(星野委員)
- 地方の過疎、中核都市への一点集中が進む(厳委員)
- ２～４拠点居住が可能になる(福岡委員)
25年後まで｢敷金・礼金｣の商習慣がなくならないなんて。不動産系のスタートアップにより、同商習慣はもっと早く消滅するのでは。
2050年
- 軌道エレベータが完成する(大岡委員)
- 宇宙で太陽光発電が始まる(有岡委員)
- 大都市と田舎に二極化し､２拠点居住か当たり前になる（有岡委員）
- 移設可能な自立循環型の住宅が流行る（福岡委員）
移設可能な住宅って、コンテナハウスやトレーラーハウスだったりして。
2060年
- 月面旅行が商業化する(大岡委員)
- 家事､育児､介護ロボットが家庭に入る(厳委員)
- 災害頻発により国内の定住思想の変化､移動可能な働き方･住み方に変化､移住促進(田中委員)
- 住宅のコンバクト化が進み、さらなる都市居住が加速する(福岡委員)
- 家が3Dプリンタで作成可能になる(星野委員)
- 住居がインフラフリー(オフ・グリッド)となる(星野委員)
中国の３Dプリンターハウスに遅れること45年。ようやく日本にも普及か――。
2070年～2100年
- インフラからも土地所有からも自由になり、世界のどこでも、自分の好きな場所で生活できるようになる(星野委員)
- 国を超えた多拠点居住が普及する(厳委員)
- 災害に備え地下都市がつくられるようになる(大橋委員)
- 宇宙居住第1次モデル住人公募開始、宇宙居住エリアの自治権や制度議論本格化(田中委員)
- 家の携帯化が可能になり、どこにでも自由に持ち運びできるようになる(星野委員)
地下都市やらモバイルハウスやら、想像できない世界だ。
（本日、マンション広告なし）
