Economist誌は1月25日「The Safe Cities Index 2015（日本語版）」を発表。
総合ランキングは次のとおり、東京1位、大阪2位となっている。
- 1位：東京（85.63）
- 2位：シンガポール（84.61）
- 3位：大阪（82.36）
- 4位：ストックホルム（80.02）
- 5位：アムステルダム（79.19）
- 6位：シドニー（78.91）
- 7位：チューリヒ（78.84）
- 8位：トロント（78.81）
- 9位：メルボルン（78.67）
- 10位：ニューヨーク（78.08）
4つのカテゴリー別に見ると、東京、大阪のランキングは次の通り。
「医療・健康環境の安全性」と「インフラの安全性」のランキングは高くない。
- サイバーセキュリティ：東京（1位）・大阪（5位）
- 医療・健康環境の安全性：東京（8位）・大阪（6位）
- インフラの安全性：東京（5位）・大阪（12位）
- 個人の安全性：東京（2位）・大阪（3位）
レーダーチャートにするとこんな感じ。
米国はで総合ランキングトップ10に入っているのはニューヨークのみ。
また、サイバーセキュリティの分野ではヨーロッパ都市のスコアは軒並み低調（最高位はロンドンの16位、最下位はローマの35位）。
なお、本レポートは「NEC協賛」のもとに作成されていること、聞き取り調査の対象となった専門家のなかに舛添 要一（東京都知事）と武藤 敏郎（2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会、事務総長）が含まれていることなどの影響があるのかもしれない点に要留意。
（本日、マンション広告なし）
