マンションチラシの“定点観測”を始めて10年を超えるのだが、最近のマンションチラシの少なさは異常だ。
都内に住む筆者の家に入ってくるチラシ枚数は、次図のように激減している。
新築マンションの主たる購入世代である30代・40代への広告宣伝費が、折込みチラシからネット業界にシフトしていることは容易に想像できるのだが、そもそも彼らは新聞を取らなくなってきているのではないのか。
ちょっと古くなるが、NHK放送文化研究所が2011年2月23日に発表した「2010年国民生活時間調査報告書」に「新聞の行為者率(男女年層別・職業別)」のデータが掲載されている。
男女とも、30代・40代・50代において、行為者率(ある時間幅に該当の行動を少しでもした人の割合)が著しく低下していることが分かる(次図参照)。
60代以上の高齢者に支えられている、紙媒体としての新聞の将来は厳しい。
同様に、紙媒体としての雑誌の将来も厳しそうだ。
会員制の総合情報誌FACTA(ザ・ファクタ)の今月号(1月号)に、「主要149誌『実売部数』大公開! 消える雑誌、残る雑誌」という記事が6頁にわたって掲載されている。
総合週刊誌13誌の実売部数データをグラフ化してみた。
14年上半期の上位3誌は、週刊文春(文藝春秋)45万部、週刊現代(講談社)35万部、週刊新潮(新潮社)33万部。
各誌とも10年前の50万部の水準からは大きく減少していることが分かる。
(本日、マンション広告なし)