不動産経済研究所が10月16日に発表した「9月の首都圏マンション市場動向」を分析した記事首都圏新築マンション分譲単価、大きく下落に書いたように、東京23区の9月の供給戸数1,348戸は、前年同月比で▲59.0%の大幅減。消費増税前の駆け込み需要の反動が続いている(下図グラフ参照)。
一方では、アベノミクスによる経済環境の変化で不動産市況が活性化したこともあり、リーマンショック直前のミニバブル期を思わせるような高級マンションの販売が好調だという(たとえば、週刊ダイヤモンド10月25日号 特集記事 )。
「高級マンションの販売が好調だ」という声はよく聞くのだが、実際のところはどうなのか?
定量的なデータは出回っていないものかと頭を悩ませていたところ、あった!
不動産経済研究所が毎月発表している「首都圏マンション市場動向」の資料のなかに、価格帯別の「発売戸数」や「契約戸数」などのデータも掲載されているのだ。
筆者の手元にある、過去7年間(2008年~2014年)、リーマンショック以降の首都圏の9月の発売戸数をグラフ化してみた。
<過去7年間(2008年~2014年)の首都圏の9月の発売戸数>
これではよく分からない (~_~;)
そこで、年による発売戸数の変動の影響除くために、タテ軸を%にしたうえで、グラフをアニメーションにしてみると――
<過去7年間(2008年~2014年)の首都圏の9月の発売戸数の割合(アニメーション)>
2013年までは3つの購買層、すなわち、3千万円台、4千万円台、5千万円台で3つの山が見られた(あくまでもザックリですが)。
ところが2014年は、この3つの山のほかに、7千万円台の4つ目の山が加わっているのだ。
7千万円台のマンションは、普通のサラリーマンには手が出ない価格帯だ。
かくして、「超」はつかないかもしれないが、7千万円台の高級マンションの販売戸数の増加が観測できた (^_^)v
(本日、マンション広告なし)