東急住生活研究所が7月20日、「住生活1000人調査 大震災の影響」を発表。
「調査結果のポイント」として下記が掲げられている。
※同調査は、首都圏の25歳以上の男女1,000人に対しするインターネット調査（調査期間：2011年5月27〜29日）。
- ５年以内に住宅計画を持つ割合は震災後にも関わらず前年よりアップ。
- 住宅計画への影響は3分の２の人が受け、影響なしは36％。
- 変更したのは「時期」が4割、「立地」、「タイプ」が2割ずつ。震災前には計画を持っていなかった人が15％
- 時期は「様子見」が多く、立地は「液状化を避ける、地盤のよいところ」、タイプは「地震に強いこと」が上げられている。
- そのため、住宅選択のポイントは「地盤などの安全性」が震災前から大きくアップ、また耐震性能や構造、築年数、建物の高さなどに加え、省エネ･創エネなどの環境性能もさらに重視度が高まっている
