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不動産経済研究所が2月15日、1月の首都圏マンション市場動向を発表。
- 供給は13.5%減の1,372戸、大手デベの供給が一休み。
- 契約率３Ｐアップの73.3%、在庫減少続き5,116戸に。
この見出しだけでは、よく分からないので、同研究所が毎月発表しているデータをもとに、首都圏新築マンション市場動向のトレンドを“見える化”してみた（右上グラフ参照）。
約2年前（08年12月）の12,427戸をピークに漸減し続けていた在庫圧縮の勢いが衰え、12月・1月と増加気味に。
m2当たりの単価は、この半年の間、微増し続けていたが、12月・1月と下降気味。
発売戸数は、12月に増加した反動で再び低迷モードに。
「大手デベの供給が一休み」というよりも、「首都圏新築マンション市場に息切れの予兆」といったところか。
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