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今年に入ってから、「モデルルームが活況を呈している」というようなマスコミ報道を時おり見かけた。
でもこれは在庫削減のために大幅に値下げされた物件のモデルルームや、再販業者による“投げ売りマンション”のモデルルームに限った話ではないか。
(財)土地総合研究所が定期的に公表している「不動産業業況等調査結果」のデータを用いて定量的に確認してみよう。
同調査は、三大都市圏と地方主要都市で不動産業を営む業者を対象に、毎四半期（1月、4月、7月、10月）、郵送により取引状況（成約状況、取引価格の状況など）のアンケート調査によるもの。
長期的な傾向を探るべく、平成16年4月から平成21年4月（5月27日公表）までの「販売価格の動向（指数）」「モデルルーム来場者数（指数）」データをグラフ化してみた（右上グラフ参照）。
※各指数の定義は次のとおり。
- （（増加したとする回答数）−（減少したとする回答数））÷全回答数×100
- 「横ばいである」「変わらない」の回答は、０として計算。
販売価格の動向（指数）は、平成19年4月をピークに急降下し続けている。
一方、モデルルーム来場者数（指数）は、この4月に大幅に改善し、ようやくプラス側に転じる結果となっている。
次回7月のデータ（公表時期は8月）に要着目。
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