マンション選びのための不動産用語解説
マンションの屋内プールとは、将来赤字を生み出す可能性が大きい、販促のための共用施設のひとつ。
キャンセル住戸とは、ローンが成立せずに契約が解除された住戸の場合もあるが、販促上の方便である場合もある。特に後者の場合には気を付けたい。
間取りにバリエーションをもたせて、一定の期間までに契約すれば好みのプランを選べるというのがフリープラン。 メニュープランとかセレクトプランとか呼ばれる場合もある。もくじ 間取りの選択肢が増えるのが最大のメリット フリープランのデメリットは騒音…
温泉付きマンションとは、デベロッパーが弄するマンション差別化戦略のひとつ。 イニシャルコトスとランニングコストがかかる割には、有難味が少ない。
一般の人にも分かりやすいマンションの耐震性能の指標のひとつとして、国土交通大臣が定めた日本住宅性能表示基準のなかに「構造の安定に関すること」がある。
駐車場無料とは、マンションが完成した後の何十年にわたる維持管理のことを考えていないデベロッパーの売り逃げ戦略のひとつ。
マンションの抽選とは、ある意味で儀式に過ぎない。 売れ残って困るのは、売り主だけでなく、既購入者も同じだから、マンション抽選の事前調整が行われている場合がけっこうあるからだ。
アンケートを書くだけで、一人当たり1,000円分のQUOカードをもらえるなら、アンケートに答えてもいいと考える人は多いかもしれない。 では、「1,000円分のクオカードと引き換えに、自分の個人情報を売りますか?」という質問を投げかけると、多くの人は「自…
指紋と同じように声(声紋)も個人特有のもの。声と事前に登録したあなただけのキーワードを認識して、ドアを開錠する声紋認証ドア開閉システム。
浴室テレビとは、入居当初の数年間しか見られない、マンションの販促装置のこと。
シェル型浴槽とは、通常の長方形ではなく、シェル(貝)の形をしていて、半円形の部分に腰を掛けられように段差がついている浴槽のことをいう。 たまご型浴槽ともいう。
超高層マンションの屋上に設置されている ヘリポートとは、気休めにしかならないのではないのか。 天候によってはヘリコプターの活動が制約されるし、そもそも膨大な被災者が発生するような大震災時に、すぐにマンションの屋上まで救助に来てくれるのか――。
マンションの駐輪場とは、キチンと整理された状態であるのが理想。 そのためには、1世帯当たり最低でも3人分の自転車スペースがほしい。たかが駐輪場、されど駐輪場。
駐車場は、平面自走式がベスト。建設コストが安く、維持管理費もほとんどかかからないし、使い勝手もよい。 でも、敷地に余裕がない都会のマンションでは、立体の自走式であればよしとしよう。だが、機械式駐車場は最悪だ。
サービスルームとは、建築基準法上の「有効採光」が確保できない「部屋」をカムフラージュするための呼称だ。 日本語に置き換えると「納戸」のこと。採光条件の劣る「部屋」と同義。 「サービスルーム」のついた住戸の購入を検討される方は要注意だろう。
中住戸とは、マンション棟内で、両隣を他の住戸に挟まれた住戸のこと。中住戸であれば、上下左右の住戸が断熱空間となってくれるので、とても省エネ的だ。
北側の洋室は、通常、フローリングではなく、カーペット仕上げであること多い。最大の理由は、コスト。
PSとは、パイプスペース(Pipe Space)あるいはパイプシャフト(Pipe Shaft)の略。上下階を貫通する水周りの配管を収納しているスペースのこと。
商業地域とは、12種類ある「用途地域」のひとつ。主として商業その他の業務の利便を増進するため定める地域(都市計画法 第9条)。いわゆる駅前の繁華街のこと。
ペンシル型マンションとは、ワンフロア2戸から4戸程度の細長い外形のマンションのこと。
定借マンション(定期借地権付マンション)とは、建物を所有する権利と、土地を期限付きで借りる権利をマンション購入者全員で共有する形態のマンションのこと。
超高層マンションとは、地上60m(≒20階建て)以上のマンションを指すというのが業界のほぼ共通の認識。
初めて販売対象とする住戸に対して、期間を設けて受け付ける広告に限り、「新発売」という表現を用いることが許されている。
消費者のフトコロ具合をみながら価格を決定したいというデベロッパーの意図が込められた価格のこと。
マンションチラシに掲載されている「電車所要時間」とは、急行の利用が認められているだけでなく、乗り換えのための移動時間も待ち時間も含まれてない、バーチャルな最短の時間のことである。
徒歩による所要時間は、分速80m(端数切り上げ)で計算するのが基本ルール。信号での待ち時間や坂道の傾斜による割り増し時間などは、まったく考慮されていない。
「物件概要」には、広告主に関する事項や、物件の所在地、規模、価格、交通の利便や環境に関する事項など、業界の自主ルール「不動産の表示に関する公正競争規約」で表示することを義務付けられた、客観的な情報が詰まっている。
「不動産の表示に関する公正競争規約」とは、不動産業界が自主的に定め、公正取引委員会の認定を受けた不動産広告のルール。チラシに記載すべき情報や具体的な記載の方法などが規定されている。
収納率とは専有面積に占める収納部の面積の割合。マンションでは8%が一般的といわれている。