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2015年広告費 「テレビ依存率」が高い業種はどこか

電通が2月23日、恒例の「2015年 日本の広告費」を発表。

2015年 日本の広告費

  • 総広告費は6兆1,710億円、前年比100.3%
  • 4年連続でプラス成長
  • インターネット広告費が、二桁成長でけん引

媒体別にみると、「新聞広告費」(前年比 93.8%)、「雑誌広告費」(同 97.7%)、「ラジオ広告費」(同 98.6%)、「テレビメディア広告費」(同 98.8%、地上波テレビと衛星メディア関連の合計)を合計した「マスコミ四媒体広告費」は同 97.6%と軒並み減少する一方で、「インターネット広告費」(同 110.2%)は、スマートフォン・動画・新しいアドテクノロジーを利用した広告が堅調に伸長し、全体をけん引した。

 

発表資料のなかには、「表3 媒体別広告費(2005年~2015年)」や「表5 業種別広告費〔マスコミ四媒体広告費〕(2015年) 」など、表形式のデータも掲載されていたので見える化(グラフ化)してみた。

ざっくり言うと

 

媒体別広告費では「テレビ広告費」が全体の3割を占めている

広告費の総額6兆1,710億円の中身を媒体別に見ると、「衛星メディア関連関連を含むテレビ広告費(1兆9,023億円)」が全体の約3割を占めている。
09年に「新聞広告費」を抜いた「インターネット広告費」は9,381億円。伸び盛りではあるが、まだ全体の16%。

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「テレビ広告費」の上をいくのが「プロモーションメディア広告費」の2兆1,446億円。
この「プロモーションメディア広告費」は、「屋外」「交通」「折り込み」「DM」「フリーペーパー・フリーマガジン」「POP」「電話帳」「展示・映像他」の合計だ。

 

では、この「プロモーションメディア広告費」の内訳を見てみよう。

「プロモーションメディア広告費」の4分の1近くが「折り込み広告」

「プロモーションメディア広告費」の4分の1近くを占めているのが「折り込み広告(5,103億円)」。
この「折り込み広告(5,103億円)」は、「テレビ広告費(1兆7,913億円)」「インターネット広告費(9,381億円)」「新聞(6,170億円)」に次ぐ市場規模。

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残念ながら「折り込み広告(5,103億円)」に占めるマンション・チラシの割合は不明。

ただ折り込み広告がインターネット広告にシフトしていることは分かる(次図)。

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次に、業種別広告費(マスコミ4媒体)を見てみよう。
※マスコミ4媒体とは、「新聞」「雑誌」「ラジオ」「地上波テレビ」のこと。

マスコミ4媒体の広告費ランキング1位は「化粧品・トイレタリー」

業種別広告費(マスコミ4媒体)

マスコミ4媒体合計の広告費ランキングは、下記の通り。

「化粧品・トイレタリー(2,843億円)」が全体の約1割を占めている。
ちなみに、不動産・住宅設備は1,121億円で11位。

  • 1位:化粧品・トイレタリー(2,843億円)
  • 2位:情報・通信(2,743億円)
  • 3位:食品(2,707億円)
  • 4位:交通・レジャー(2,164億円)
  • 5位:飲料・嗜好品(1,937億円)
  • 6位:流通・小売業(1,898億円)
  • 7位:金融・保険(1,597億円)
  • 8位:自動車・関連品(1,538億円)
  • 9位:薬品・医療用品(1,465億円)
  • 10位:外食・各種サービス(1,464億円)

  • 11位:不動産・住宅設備(1,121億円)
  • 12位:ファッション・アクセサリー(1,107億円)
  • 13位:出版(849億円)
  • 14位:趣味・スポーツ用品(795億円)
  • 15位:教育・医療サービス・宗教(734億円)
  • 16位:家庭用品(671億円)
  • 17位:家電・AV機器(544億円)
  • 18位:案内・その他(356億円)
  • 19位:精密機器・事務用品(335億円)
  • 20位:官公庁・団体(330億円)
  • 21位:エネルギー・素材・機械(266億円)

 

上図を見ると、業種によって4媒体への依存の割合が大きく異なっていることに気がつく。
そこで、業種別の媒体依存率(マスコミ4媒体の合計広告費に対する1媒体の割合)を可視化(グラフ化)してみた。

「テレビ依存率」が最も高いのは「情報・通信」

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「テレビ依存率」が7割を超えているのは、「情報・通信(82%)」を筆頭に次の9業種。いずれもテレビCMでよく見かける業種ばかりだ。

  • 情報・通信(82%)
  • 飲料・嗜好品(81%)
  • 自動車・関連品(79%)
  • 家電・AV機器(78%)
  • 化粧品・トイレタリー(78%)
  • 金融・保険(78%)
  • 薬品・医療用品(77%)
  • 家庭用品(73%)
  • 外食・各種サービス(71%)

 

「新聞依存率」が高い旧来型の業種は次の4つ。「出版」は新聞依存率が高い業種なのだ。

  • 案内・その他(81%)
  • 出版(61%)
  • 交通・レジャー(42%)
  • 官公庁・団体(39%)

 

「雑誌依存率」が高い業種は、「ファッション・アクセサリー(59%)」。これは感覚的にも理解できる。

 

「ラジオ依存率」が高い業種は、「官公庁・団体(23%)」。官公庁はお年寄りにもシッカリ情報発信していることが分かる。

 

「インターネット広告費」や「プロモーションメディア広告費」についても、業種別の分析をしたいのだが、残念ながらそれらの情報は開示されていない。
電通の最高機密なのであろうか――。

 

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