マンションの管理組合が、共用施設を別の施設へ改修するケースが目立っているという。
マンションで不人気の共用施設再生、プール→スタジオに
マンションの管理組合が、共用施設を別の施設へ改修するケースが目立っている。維持管理費の負担を軽くし、住民同士の交流なども促すためだ。
仙台市のマンション「ライオンズタワー仙台広瀬」（築13年、404戸）の管理組合法人は８年前、温水プールを撤去し、卓球やダンス、音楽などを楽しめる「多目的スタジオ」に改修した。
プールの利用率が低かったうえ、年間200万円もの維持管理費が重荷になっていたためだ。改修工事費約3000万円は修繕積立金をあてた。改修後の維持管理費が数万円で済むほか、プールを続けた場合の修繕費も考慮すると、10年程度で元がとれる計算という。（以下略）
（YOMIURI ONLINE 1月18日）
「温水プールを撤去し、卓球･･････」って、筆者の予想が当たった（屋内プールは10年後の卓球スペースか？ ）。
マンションの屋内プルールなど、お荷物でしかない
メガ・タワーマンションの例を挙げるまでもなく、マンションの屋内プルールなど、お荷物でしかない（タワーマンション 屋内プールを設けたツケ）。
死亡事故につながるレジオネラ菌が発生しないように、シッカリ水質管理を行おうとすると、それなりに維持管理費がかかることは、あまり知らされることはない。
決して安くない水道光熱費を、将来にわたって利用者負担で賄えるかどうかも疑問だ。最初のうちは物珍しさで大勢が利用するかもしれないが、いつまで続くか。
利用者数が減少に転じた暁には、維持管理費が利用者負担ではなく、マンション管理費に組み入れられることになる、あるいは最初からそのような会計区分になっているのかもしれない。いずれにしても、この手の豪華な共有施設は遠からず不良資産化する可能性が高い。
豪華な共用施設で販促し、そのツケを住人に回すというビジネスモデル
コナミにしろセントラルスポーツにせよ、必死になって会員を集めて利益を確保しているのに、マンションの住人という限られた会員を対象にした”屋内プール事業”の収益確保が困難なことは、冷静に考えれば誰にも分かることだろう。
豪華な共用施設で販促し、あとのツケは住人に回すという、過去にはやったビジネスモデルだ。
リーマンショック後、プール付きタワーマンションは減っている（次図）。
だから、いまでも屋内プール付きの新築マンションを販売しているようなモデルルームには決して近づいてはいけない。
もっといえば、豪華な共用施設満載の新築マンションを販売しているモデルルームにも近づかないほうがいいだろう。特に、最上階の豪華な共用施設は、低層階の住戸を売り尽くすための”販促施設”なのである（最上階の豪華な共用施設は何のためにあるのか）。
（本日、マンション広告なし）
