不動産ブログ「マンション・チラシの定点観測」

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今から30年後 居住環境はどうなっているか

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photo by Sam Howzit

 

NHKスペシャル「NEXT WORLD 私たちの未来」。
テクノロジーは私たちの生活をどのように変えるのか」をテーマに、ドキュメント取材と近未来ドラマで構成された5回シリーズ。

  • 第1回2015年1月3日(土)未来はどこまで予測できるのか
  • 第2回2015年1月4日(日)寿命はどこまで延びるのか
  • 第3回2015年1月24日(土)人間のパワーはどこまで高められるのか
  • 第4回2015年1月25日(日)人生はどこまで楽しくなるのか
  • 第5回2015年2月8日(日)人間のフロンティアはどこまで広がるのか

30年後の未来の若者、田臥清斗(神木隆之介)が、毎回驚きの世界を紹介してくれるとても興味深い番組だ。

ただ、第3回までの番組を見る限り、30年後の居住環境については、ほとんど取り上げられていない(自主規制が働いているからなのか?)。

30年後のマンションの居住水準

30年後のマンションの居住水準は、今よりももっと上がってほしいところなのだが、過去25年間を振り返ってみても、首都圏の新築マンションの平均専有面積は1993年のボトム(63.4m2)から、2001年のピーク(77.8m2)のあと、ここ数年は70m2の水準のままだ(次図参照)。

 1966年から8期続いた「住宅建設5か年計画」(2006年に終了)では、平成27年の都市居住型誘導居住水準の目標として、4人世帯 で91m2が掲げられていたのだが、現状とのかい離は大きい。

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「ポケット住宅データ2014(住宅金融普及協会 平成26年1月発行)」p18に掲載されている「1戸当たり平均価格」「1戸当たり平均専有面積」データと、不動産経済研究所が2015年1月21日に発表した「首都圏マンション市場動向―2014年のまとめ―」データをもとに作成。

 

30年後に確実にやってくる未来

30年後に確実にやってくる未来としては、団塊の世代(1947年から1949年生まれ)の多くがマイホームからいなくなっていることだ。

 

30年後といえば、団塊の世代は100歳近いから、大半の人は既に亡くなっているか、老人ホームで暮らしているであろう。

その結果、主を失った戸建の多くは、空き家となって朽ち果てている。

マンションは、郊外の不便なマンションほど空き家が増え、管理組合が機能不全だったり、維持管理費が不足してたり、ますます老朽化が進んでそうだ。

 

また、30年後は、財政破たん後の世界かもしれないし、30年以内に70%の確率で起きるとされている首都直下地震の洗礼を受けた後の世界である可能性が高い。

この二つの影響が居住環境に与える影響はまったく予想がつかない。

(本日、マンション広告なし)

 

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2017年6月1日、このブログ開設から13周年を迎えました (^_^)/
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