不動産経済研究所は12月15日、「11月の首都圏マンション市場動向」を発表。
- 供給3,337戸，33.3％減と10ヵ月連続の減少。契約率は78.4％。
- 平均価格5,224万円，３ヵ月ぶりの上昇で再び5,000万円台に。
この見出しだけでは、よく分からないので、同研究所が毎月発表している数値データをもとに、首都圏新築マンション市場動向のトレンドを可視化（グラフ化）してみた。
販売在庫、発売戸数・単価の推移（首都圏）
発売単価は9月（66.5万円/m2）、10月（63.8万円/m2）と2カ月連続で下落したが、再び上昇に転じた。
販売在庫は4月以降、3,500戸～3,700戸前後で推移していたたが、11月は3,862戸に上昇。
発売戸数は4月以降、2,100戸～4,200戸前後で推移。
m2単価の推移（1都3県）
23区の発売単価は、8月の99.0万円をピークに、10月に77.7万円まで大きく下落したが、11月に94.2 万円まで回復。
発売戸数（1都3県の内訳）
23区に着目すると、11月の供給戸数1,638戸は、前年同月比で▲36.6%の減。
同研究所によれば、供給の落ち込みは「秋商戦の佳境を迎える時期に第1期で100戸以上を販売する物件がないなど、大型物件の供給後ろ倒しが主な原因（朝日新聞デジタル 2014年12月15日 ）」とのこと。
