不動産情報ブログ「マンション・チラシの定点観測」

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複数の売主(大手+無名の組合せ)の関係を解明してみた

千葉湾岸エリアに建つ、久々に新規の大規模マンション。

【予告広告】東京駅直通32分(快速利用)、駅徒歩4分。総戸数379戸、15階建。販売戸数未定、2LDK(61.52m2)〜4LDK(91.81m2)。販売価格未定。平成23年2月上旬竣工(本チラシ掲載日の1年4カ月後)。

B3判チラシのオモテ面には、売主として3社が名を連ねている。
財閥系の大手不動産会社2社と地元の無名のF不動産会社。
なぜ、売主として、財閥系の大手不動産会社2社の他に、地元の無名のF不動産会社が入っているのか?

チラシ裏面のキリトリ線付きのアンケートハガキの注意書きに気になる表現を発見!
いわゆる個人情報の利用目的について、大手不動産会社2社の方針がゴマ粒サイズの小さな文字で注記されているのだが、無名のF不動産会社は「個人情報を取得いたしません」と記されているのだ。
少なくとも、この物件の販売について、F不動産会社はノータッチということなのだ。
F不動産会社のホームページを見ても、この物件の情報は見当たらない。

売主として、大手デベロッパーと無名の不動産会社が連名というケースはよく見かける。
どのようにして、無名のF不動産会社がこの大規模物件に絡むことができたのか?
とても気になったので、ネットで調べてみた。

F不動産会社のO社長は、2007年6月に地銀Kを退任した昭和24年3月31日生の取締役(K銀行有価証券報告書による)と同姓同名。
清水の舞台から飛び降りるつもりで『帝国データバンク企業情報』に1,600円(税込1,680円)を投じて、F不動産会社の情報を確認してみると、O社長の生年月日は「1947年」となっている。
1947年は昭和22年だから、K銀行有価証券報告書に記載されている「昭和24年3月31日生」と一致しない。

地銀Kの退任取締役とF不動産会社O社長は本当に別人なのか?
ダメモトで『東京商工リサーチ企業情報』に1,200円(税込1,260円)を投じて、F不動産会社の情報を確認してみると――。
O社長の生年月日は「昭和24年3月31日」となっている!
地銀Kの退任取締役の生年月日と一致する。

2007年6月に58歳で地銀Kを退任したO氏は、F不動産会社(地銀KはF不動産会社の株主の1社)に再就職し、F不動産会社が本物件に関与することに一役買ったということなのだろうか・・・・・・。

休日(体育の日)のひととき、マンション・チラシを素材にいろいろと想像を巡らせるために投じた2,940円(=帝国データバンク1,680円+東京商工リサーチ1,260円)。
少々高くついたか (^_^;)

(本日、マンション1枚)

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2017年6月1日、このブログ開設から13周年を迎えました (^_^)/
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