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マンション・デベロッパーの経営安定性については、財務指標でチェックするのが一般的だが、社員の平均勤続年数の長短も指標のひとつになり得るのではないかとの思いから、3月25日の記事に 主な不動産会社の勤続年数ランキングを記した。
本日は、「平均勤続年数」だけでなく、「平均年齢」と「平均年収」も加え、職場の安定性（≒経営安定性）を調べてみた。
※データの出所は、前回同様、企業・金融ディスクロージャの分析と配信を専門に行っている有報データマイニング（株）が運営しているサイト「年収プロ」のデータ（4月29日版）を利用した。
まずは、平均年齢と平均年収の関係。
P社（1987年設立）は、社員の平均年齢が低い（31.4歳）割に平均年収が11,854,000円と突出している。
平均年齢、年収ともに高いのは、L社といわゆる大手の野村HD、東急不動産、三井不動産、三菱地所。
次に、平均勤続年数と平均年収の関係。
社員の平均年齢が低く、平均年収が11,854,000円と突出しているP社は、社員の平均勤続年数が短い（2.3年）。
L社（1985年設立）は、社員の平均勤続年数が短い（4.6年）のだが、平均年齢（43.2歳）と年収（12,258,000円）ともに高い。
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