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不動産経済研究所が3月16日、２月の首都圏マンション市場動向を発表。
２月の販売在庫は2007年11月以来、15カ月ぶりに1万戸を割ったという。
ただ、発売戸数は前年同月比27.5%減の2,509戸で、18カ月続けて前年を下回っている。
新規の供給物件が抑制され、アウトレット化した投げ売りによって在庫が減少しているという現象。
マスコミ各社のネットニュースの見出しは、「在庫削減」というポジティブ表現と「18カ月連続」というネガティブ表現とが混在している。
100%消費者本位の筆者としては、マスコミが取り上げていない首都圏の超高層マンションの売れ行きに調べてみた。
不動産経済研究所の同発表資料には、「２月の超高層物件（20階以上）は16物件523戸、契約率58.5％（前年同月17物件698戸、契約率76.8％）」とも記載されている。
過去の発表データと合わせて、超高層マンションと非超高層マンションのデータをグラフ化してみると――。
1月に70％をわずかに上回っていた超高層マンションの契約率は、2月にはついに60%を下回ってしまっていることがよく分かる（右上グラフ参照）。
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