土曜日、マンション広告2枚。
- 6月20日(金)の物件と同じ。
【第2期予告広告】銀座一丁目駅直通5分、駅徒歩6分。総戸数1,063戸、48階建×２棟。販売戸数362戸、1LDK（42.71m2）〜3LDK（153.99m2）。販売価格/未定。平成21年3月下旬（S棟）・6月下旬（N棟）竣工（本チラシ掲載日の8カ月後・11カ月後）。
共用施設を大胆なまでに削ぎ落としてコストダウンに挑んだ、大規模な超高層のツインタワー・マンション。
第1期の販売戸数は362戸だった。
第2期の販売戸数は、8月下旬の本広告で周知される予定となっている。
周回遅れで販売が開始されたこの48階建の総戸数1,063戸のツインタワー・マンション。
今後の売れ行きは、いかに？
さて、ここで本物件の売主である旧財閥系不動産会社のマンションの販売状況を見てみよう。
7月15日(火) 棚卸資産回転率（旧財閥系不動産の場合）の記事に対して、「基本です」さんから、総合不動産会社の場合、マンション事業に係る数値を取り出して計算したほうがよい旨のコメントを頂戴した。
そこで、この旧財閥系不動産会社のFACT SHEETS（平成20年3月期）の中から、「販売事業部門」に着目し、同部門の棚卸資産回転率（＝不動産販売事業収益÷棚卸資産）データと、マンション新規発売戸数・完成済み未契約戸数を合わせてグラフ化してみた。
なお、「不動産販売事業収益」には、マンションのほか、戸建、宅地などの収益も含まれているが、オーダー的には、マンション事業での収益が大半を占めている。
結果は、旧財閥系不動産会社といえども、棚卸資産回転率が年々悪化し、平成20年3月期で0.35と、1.0を大きく下回っていることが分かる（右上グラフ参照）。
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