市街地再開発事業用地に建つ、2棟からなる大規模マンション。
上野駅直通6分、駅徒歩14分。総戸数303戸、20階建×2棟。平成21年2月下旬竣工(本チラシ掲載日の11カ月後)。
- 【第1期3次本広告】販売戸数10戸、3LDK(73.78m2)〜4LDK(98.32m2)。販売価格4,118万円〜5,688万円。
- 【先着順住戸】販売戸数5戸、3LDK(73.86m2)〜4LDK(98.32m2)。販売価格4,118万円〜6,268万円。
- 7月22日(日)、8月5日(日)、10月19日(金)、1月04日(金) の物件と同じ。
全8ページからなるタブロイド形式のマンション・チラシ。
椅子に腰掛けた大塚寧々の表紙の左下に、大きなキャッチコピー。
- 「首都圏初」
- プレミアムアフターサービス採用
なんのことかとページをめくっていくと、6ページ目に次の記載があった。
- マンションの安心を高める新システム。首都圏第1号物件として○○(=物件名)にて採用。
- 高水準なアフターサービスをお約束
専有部分と共用部分のアフターサービス期間を従来と比べて大幅に延長しているという。
専有部分の延長例として、以下が記載されている。
- 床や天井の浮き・はがれなど、キチンユニットカウンターの反り ほか【2年⇒5年】
- 間仕切りの反り、玄関ドアの開閉不良・変形・破損 ほか【2年⇒10年】
- 給水管・配水管の漏水・破損、電気配線の破損・結線不良 ほか【5年⇒10年】
アフターサービスは、法律で規定されたものでなく、デベロッパーが自主的に行うもの。
上記の延長年数の比較となる「従来」の年数っていったいなんなのか?
実は、(社)不動産協会が、「中高層住宅アフターサービス規準」なるものを策定していて、大手デベロッパーは、この規準に基づいてアフターサービスを展開しているのだ。
同規準に比べると、本物件のアフターサービス期間は確かに長いことが確認できる。
アフターサービスの期間を延長することで、物件の差別化を図るというのは望ましいことではないか。
(本日、マンション6枚)