平均住戸面積と平均販売価格の関係をみると、10km圏においては平成6年、それ以外の距離圏では平成3年以降、販売価格を下げながら住戸面積が拡大する傾向にあったが、近年その傾向が変化し、平成17年と平成18年を比べると、10km圏以遠については、住戸面積が縮小し、販売価格が下落する傾向がみられる(図参照)。
さらに、首都圏におけるマンション供給の推移を規模別にみると、100戸未満のシェアが減少し100戸以上のシェアが増加する傾向にある。
特に、300戸以上のシェアの増加が顕著であり、平成18年は2割強を占めている。
マンション選びのお役立ち情報を広く世の中に伝えたい。
本日の記事に、その価値あり(あるいは、マアマアかな)と感じた方は、クリックを!
↓ ↓ ↓
人気blogランキング