マスコミもたいがいにしとかないと、行き着くところは耐震偽装事件の時のように、ツケを払わされるのは消費者、役人の利権拡大といったことになりかねない。 「原因を究明するな」と言っているのではない。やりすぎると、ろくなことにならないという話。
引用をストックしました
引用するにはまずログインしてください
引用をストックできませんでした。再度お試しください
限定公開記事のため引用できません。